パブリッククラウドやプライベートクラウド、物理サーバーなど異なるサーバーを組み合わせて使用するクラウドを「ハイブリッドクラウド」といいます。ハイブリッドクラウドを活用することで、互いの欠点を補うことができ、自社にとって最適なサーバー環境の構築が可能です。 そんなハイブリッドクラウドですが、最近になって注目されはじめた言葉なので、「よく知らない」という方も多いのではないでしょうか。 今回のコラムでは、ハイブリッドクラウドのメリットと、利用する上で考えられるビジネス上の課題を解説します。ハイブリッドクラウドの活用に興味をお持ちの方はぜひ参考にしてください。
データファイルの保管や共有に便利なクラウドストレージ。従来のビジネスで主流だったオンプレミス型の共有サーバーに比べて、アクセス性やファイルの共有性に優れているのが特徴です。その利便性の高さから、多くの企業で導入が進んでいます。 クラウドストレージは無料プランで利用できるサービスも多く提供されており、代表的なものでいえばGoogle DriveやOneDriveなどが挙げられます。
クラウドストレージの利用を検討されている企業の中には、クラウドストレージのセキュリティについて懸念を感じられてる企業も多いのではないでしょうか？ たしかにクラウドストレージは、使い方や運用方法を誤ると重大な情報漏えいを引き起こす可能性があります。しかし、懸念されるリスクを正しく把握し、適切に対処することで、そのセキュリティリスクは限りなく小さくすることができます。 今回のコラムでは、クラウドストレージを利用する際に考えられるセキュリティリスクと、クラウドストレージを安全に使うためのポイントを解説します。
従来、ファイルサーバーはオンプレミス型が主流でしたが、現在はクラウドストレージを利用する企業が増えています。「クラウドストレージ利用実態調査2022」(*1)によると、7割以上の企業がクラウドストレージを導入しているという結果が報告されています。 データ共有が簡便などメリットも多いクラウドストレージですが、すでにオンプレミス型を利用している企業の場合、移行は簡単なことではありません。移行にあたっては検討すべき課題が数多く存在します。 そこでおすすめなのが「ハイブリッドクラウド」という考え方です。今回のコラムでは、オンプレミスとクラウドを上手に両立させて活用する「ハイブリッドクラウド」について解説します。
地震や豪雨など自然災害が多く発生する日本において、BCP対策を強化することは企業の存続を左右する重要な取り組みです。 BCP対策の取り組みにはさまざまな種類がありますが、ファイルサーバーの適切な運用もその取り組みのひとつ。適切な運用環境を構築することでデータの保全性が高まり、企業の情報資産を守ることに繋がります。 ファイルサーバーの運用手段としておすすめなのが、クラウドストレージを活用した方法です。
DX推進のためにクラウドサービスを活用する企業が増えています。クラウドサービスの中でもデータの保存や共有に役立つソリューションが「クラウドストレージ（オンラインストレージ）」です。 従来よく使われてきた社内ファイルサーバーとは違い、社外の環境からでもアクセスすることができ、在宅勤務やモバイルワークといった新しい働き方の実践に役立ちます。DX推進や働き方改革の一環として、導入を検討されている企業も多いのではないでしょうか。 しかし、クラウドストレージのサービスは市場にたくさん存在しており、その数は個人利用向けのものも含めると数えきれないほどです。その中から自社に合ったクラウドストレージを見つけるためには、ポイントを押さえて効率よく比較検討を行うことが重要といえます。
ファイルサーバーの種類は「社内ファイルサーバー」と「クラウドストレージ」の2種類に分かれます。今回のコラムではそれぞれの違いについて解説します。 企業のファイル管理に欠かせない「ファイルサーバー」 企業は日々膨大な数のデータファイルを扱います。
社内で扱うデータファイルの保管や共有に使用するファイルサーバー。その種類は「社内ファイルサーバー」と「クラウドストレージ」の2つに分けられます。 今回のコラムでは、それぞれの違いについて解説。「どのようなところに長所と短所があるのか」、「セキュリティとコストはどのように違うのか」などのポイントから両者を徹底的に比較していきます。 「ファイルサーバーとしてどちらを選ぶべきなのか悩んでいる」「クラウドストレージに興味があるけど社内ファイルサーバーとの違いを知りたい」という方はぜひ参考にしてください。
人事総務部や経理部、または情報システム部門の業務を担当されている方の中には、2022年1月1日に法改正が行われた「電子帳簿保存法」について、対応方法を検討されている方もいるのではないでしょうか。 電子帳簿保存法とは、税制に関する帳簿や書類を電子データなどにより保存するときの方法について定めた法律です。2022年1月1日の法改正では、紙書類の保存要件が緩和された一方で、電子取引については電子データの保存が義務化され、規制が強まる形となりました。 準備が間に合わない企業のために2年の猶予期間が設けられていますが、すでに義務化は始まっているため、未対応の企業は適切な対応のために環境整備を迅速に進める必要があります。